第2.65世界線　【架空国家を作ろう】

欧州集団防衛機構(英:European Collective Defense Organization:ECDO)はヨーロッパ諸国6ヵ国によって発足した政府間軍事同盟である。2022年3月に調印された欧州集団防衛条約に基づいて設立した軍事同盟であり、その執行機関でもある。
ECDOはヨーロッパにおける独立した国家が互いの相互防衛､集団防衛という目的に合意することにより加盟国のいずれかの国家が他国より攻撃されることにより国家集団的防衛権(集団的自衛権)を行使し､攻撃を行った国々に対してより強い国へ対処できる。
欧州集団防衛機構(以下ECDC)の総本部は欧州各国への設立を提案したラントゥート共和国の首都であるラントゥート=アンカラ?近郊に所在する。
2022年3月のECDC創設時での原加盟国はラントゥート共和国､ドイツ連邦共和国､ゴトロスラビア連邦?､ストレジェフ共和国､クールラント共和国､デンマーク王国､ベリオン統一国の7ヵ国である。
尚ヨーロッパ以外でのアジア、アフリカ地域においての国家でも「連携国」の名目で支援を受けている。
尚、7ヵ国に止まらずヨーロッパ諸国のECDC参加への呼び掛けを行っている。
事務総長はECDC設立提案国である

欧州集団理事会においては欧州集団防衛機構内における各種問題に議論を行い解決へと導く組織である。
主にここで議論される事はヨーロッパにおける軍事情勢の議論であり、対ECDC諸国からの防衛計画等が議論される。基本的には年二回実施される加盟国の代表が集まり議論を行う､「常設総理事会」と同じく年二回行われ､外務相､国防相レベルでの会合が行われる「常設会合」が行われる。
又、ヨーロッパ及び世界各国における情勢悪化に臨時的及び緊急的に実施される「臨時理事会」というものがある。

加盟国における核武装、核兵器に関する全ての事を議論するグループである。
尚加盟国内において核運用に関して問題があった場合欧州集団理事会における臨時理事会を開き､当該国の核運用に関して議論を実施する。
更に核は世界各国へ影響を及ぼすものであるため加盟国を除く国家の核運用に対して問題があった場合､同じく臨時理事会を開き議論を行う。この議論においては当該国に対しての経済政策､軍事行動に関する議論を実施する。

機構軍()とは加盟国合同によって編成された部隊であり、ECDO軍と呼ばれるものである。この機構軍の指揮に関して議論等を行うのが機構軍内に設けられている組織である「行動計画グループ」()である。この行動計画グループは情勢に期してECDO軍を運用行動させる場合の総指揮権が与えられており、各国の代表者がグループへ参加する。戦時の部隊運用に関しては部隊の即応性が重要視される為計画行動グループ隷下の「地域指揮部」が各ECDO部隊の運用を実施する。

・ECDO軍行動計画グループ(総指揮)
　本部:ラントゥート共和国ラントゥ−ト=アンカラ
　指揮官:ローラ.マクファーソン?大将

・東欧地域指揮部
　本部:ストレジェフ共和国ミンスク市
　人員:常設3000名
　指揮官:クセーニヤ.サガノヴァ?中将
・北欧地域指揮部
　本部:
　人員:
　指揮官:
・西欧地域指揮部
　本部:
　人員:
　指揮官:
・南欧地域指揮部

本部:

　人員:
　指揮官:

ラントゥート共和国
ドイツ連邦共和国
ゴトロスラビア連邦?
ストレジェフ共和国
クールラント共和国
デンマーク王国
ベリオン統一国

欧州集団防衛条約は2022年3月1日に発表された条約である。
この条約の目的としてはECDOの設立並びにヨーロッパの集団防衛化を行い､対ヨーロッパの国々に対する攻撃抑止力並びに対テロに対する共同対処を行う為の条約である。


以下全文
欧州集団防衛条約に締約する国家は民主主義及び自由を追求する考えを尊重し､人道及び人権に関する諸原則､それらの法の下に保たれている国民の自由､遺産､文明を守る決意に同意しここに集う。
締結国は我々の自由の地であるヨーロッパの安定の維持並びに福祉及び国民の幸福の助長に対する努力を行う事。
締結国は我々の自由のヨーロッパを守る為互いの意見を取り入れ､思想､宗教､人種の隔たり無く､そして惜しみ無く協力する事､そして断固たるヨーロッパを守る意思を示し結集するという意思を示すこと。
よって締約国は欧州集団防衛条約を協定する。