第2.65世界線　【架空国家を作ろう】

1898年にシティセントラルへの鉄道路を確保するために設立された企業である。経営形態は、統一君主国国土交通省鉄道院が100%出資する「特定公共企業体」と呼ばれる公社であり、鉄道運賃収入の他に国営企業運営等に関する法律によって定められる出資額によって運営されている。
1958年の高速鉄道完成を期に、独立採算制への移行が進められた。現在は、国内で163路線2万98キロの運用キロを持つ統一君主国最大の鉄道運営者である。区域ごとに45の支社に分けられている。
また、船舶等による郵便物等の運送事業及び貨客事、自動車（バス）事業（路線延長6万2310キロメートル）などを行っている。
また、この企業に属する職員は憲法第14条に定められるところの官吏、官僚及び公費にて雇用されるすべてのものの中の公費にて雇用されるものに分類され、そのため公務従事者手帳を保持している。ただ、官吏や官僚が持つような特権(公務時交通費後払い決済権)などは、発生しない。しかし、職員は国営鉄道に公務若しくはそれに関連する事由で乗車するときは、運賃が免除になる。売上高や利益は公表されず、鉄道の維持管理に用いられることが法律によって定められている。また、鉄道や船舶などの乗務員に限り、敷地内での警察権の執行が認められていた。
なお、王立鉄道公社は、統一君主国が運用するすべての公社と公益公共社団法人(大学など)の中で最も人員が多い組織である。

鉄道院の決定に基づいて各地の総局・鉄道管理局を総括的に管理する。本社部局として14局3部5室を置き、ほかに公安本部、総合人事委員会、監査委員会事務局を置いている。

地域ブロックの業務を管理し、本社の指示を現業機関に伝えるとともに、輸送関係業務の一部も行う。 地方単位で鉄道管理局を総括的に管轄する総局は、旧支社制度を引き継いで、鉄道管理局間にまたがる業務を管理した。
鉄道管理局、地方部局、工場などは総局、輸送計画室などの下に置かれ、駅、車両基地などの現業機関を管理している。

鉄道技術や鉄道労働科学に関する研究開発、調査等を全般的に手掛ける。また重大な鉄道事故が発生した際、国土交通省運輸院保安調査会議と共に事故原因の調査などを行うこともある。設立以来世界初の物も含め数多くの技術開発などを行った実績があり、現在でも鉄道技術に関する様々な研究開発を行っている。